がんの治療には、診察費や検査費、入院費など、さまざまな費用がかかります。特に手術や放射線治療、薬物療法などは高額になることが多く、経済的負担が大きくなる可能性があります。
また、公的医療保険の適用範囲外となる費用も発生します。例えば、通院時の交通費や医療用ウィッグ、差額ベッド代、家族の宿泊費などは自己負担となります。そのため、どのような費用が必要になるのかを事前に確認し、経済的支援制度を活用することが重要です。
高額療養費制度は、1か月あたりの医療費が一定額（自己負担限度額）を超えた場合に、その超過分が公的医療保険から支給される制度です。
自己負担限度額は、年齢や年収によって異なります。下記は、以下に70歳未満の場合の医療費自己負担限度額の目安です。
| 適用区分 | ひと月の上限額（世帯ごと） |
|---|---|
| 年収約1,160万円～ | 252,600円＋(医療費－842,000)×1% |
| 年収約770～約1,160万円 | 167,400円＋(医療費－558,000)×1% |
| 年収約370～約770万円 | 80,100円＋(医療費－267,000)×1% |
| ～年収約370万円 | 57,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 |
傷病手当金は、病気やケガで働けなくなった際に、生活を支えるための給付制度です。
支給条件：
支給額は、過去12か月の平均給与の2/3相当が1日あたり支給されます。支給期間の上限は1年6か月ですが、条件により異なる場合があります。
がん治療にかかった費用は、医療費控除を利用することで、所得税の還付や住民税の軽減が適用される場合があります。
控除対象：
控除額の計算式：
（支払った医療費 － 保険金などで補填された額 － 10万円 or 所得の5％）＝ 控除額（最大200万円）
がん治療には高額な費用がかかりますが、さまざまな経済的支援制度を利用することで負担を軽減できます。治療を進めるうえで、自分に適用できる制度を把握し、早めに手続きを行うことが大切です。困ったときは、病院のがん相談支援センターや社会保険事務所などに相談しましょう。